燃料電池車に取り組む日本のおかげで「燃費を気にするのは時代遅れに?」

中国では次世代エネルギーの自動車として、電気自動車(EV)の開発・販売に力を入れている。実際、中国国内ではEVが路線バスに次々と採用されており、その数は日本よりずっと多い。しかし、日本はEVを飛び越してさらに先を行く次世代エネルギーの自動車を広めようとしているという。それは「燃料電池車(FCV)」だ。

中国メディアの捜狐は19日、日本のFCVへの取り組みを紹介し、燃費を気にするのはもう時代遅れだとする記事を掲載した。記事はFCVについて、さらなる技術の向上が求められているものの、EV以上のメリットがあるため、「理想的な自動車」だと紹介した。

では、FCVのメリットとは何だろうか。記事はまず、FCVは水しか排出せず環境にやさしいと指摘。また、酸素と水素の化学反応によって発電を行うため化石燃料を必要としないこと、モーター駆動のため、騒音がないことを紹介。そのうえ、ガソリン自動車よりも効率的なエネルギー変換が可能なため、水素を満充填した場合、ガソリンよりも航続距離が長いと伝えた。

FCVは水素ステーションの設置問題やコスト高からまだあまり普及していないが、日本の自動車企業の努力でここまで進化してきたと言えるだろう。記事は、日本のように資源の乏しい国にとってFCVは非常に魅力的だったことや、「技術オタク」の熱心な研究のおかげで、ここまで進歩したのだと分析した。

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70年続いた「ひとつのロッテ」に亀裂…韓日ロッテ「それぞれの道」に進む?

ロッテを創業した辛格浩(シン・ギョクホ、重光武雄)総括会長は韓国と日本を行き来しながら経営懸案を取りまとめた。専門経営者の手に任せなかった。主要意志決定を直接しなければ気が済まなかった。「シャトル経営をする」という言葉もそこから出てきた。父子の経営スタイルに差はあるが辛東彬(シン・ドンビン、重光昭夫)会長体制でも韓国と日本のロッテが「ひとつのロッテ」として動いたのは同じだった。辛会長の拘束は1948年のロッテ創立から70年間続いた「ひとつのロッテ」にひびが入った事件となった。韓国ロッテの辛会長支配体制は揺らがないだろうが日本ロッテは日本人株主によって動けるようになったという話だ。

辛会長は21日、日本ロッテホールディングス取締役会の直前に辞任の意思を示した。「日本の経営陣に負担を与えないようにした」というのがロッテ関係者の説明だ。 日本では企業経営者が検察に起訴されただけでも解任するのが慣例だ。日本ロッテホールディングスは辛会長が経営不正と贈収賄罪容疑で韓国検察に起訴された後も解任しなかった。グループオーナーという代替不可能な地位のためだった。「裁判所の判決が下されるまで待ってほしい」という辛会長の要求を日本の経営陣は受け入れた。だが1審で2年6月の実刑が宣告されると辛会長が代表の座を維持する名分が弱まった。辛会長は自ら辞任することにより「解任」という最悪の状況を避けたと分析される。

辛会長は代表から退いたが取締役の地位と副会長の肩書きは維持することにした。日本ロッテの経営から完全に手を引いたのではないという話だ。 日本ロッテホールディングス取締役会は辛会長をはじめ佃孝之社長と小林正元最高財務責任者(CFO)、牛膓栄一日本ロッテ物産代表ら8人で構成されている。彼らは2015年7月に辛会長が代表に就いてから支持を続けた人たちだ。辛会長の拘束と代表取締役辞任を彼らがどのように受け止めたのかは明らかになっていない。今回の件を契機に辛会長支持の意思を撤回するかも知れないとの見方も出ているが、ロッテ側は「そうした可能性はほとんどない」と明らかにした。

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韓国、金与正氏ら北朝鮮高官の受け入れで22万ドル負担=統一省筋

[ソウル 22日 ロイター] - 韓国政府は、北朝鮮の金正恩・朝鮮労働党委員長の妹、金与正(キム・ヨジョン)・党第1副部長など同国の政府高官が平昌冬季五輪にあわせて韓国に3日間滞在した費用、約2億4000万ウォン(22万3237ドル)を負担した。韓国統一省の当局者が22日、匿名を条件に語った。
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韓日観光客格差が4倍…日本に学ぶべき時

先月、日本を訪問した韓国人旅行客が80万人を突破した。昨年12月よりも12万人多く、昨年1月よりも18万人多い。反面、韓国を訪れる日本人は減少の一途だ。昨年12月に韓国を訪れた日本人は19万人余りで、前年同月に比べ5000人余り減った。韓日間の旅行客数の差が4倍になっている。

もちろん海外旅行によく行くことはとがめられるようなことではない。また、学界の一部では「海外旅行によく行く人は国内旅行も頻繁にして国内観光を活性化している」という意見もある。問題は観光客を迎える私たちの準備だ。わずか5~6年前でさえ韓国観光市場の大口客だった日本人客数の減少に歯止めがかからない原因について、北核や慰安婦など外交イシューが挙げられている。無視できない要因だが、本当にそれだけだろうか。 30年ぶりに開催される平昌(ピョンチャン)冬季オリンピック(五輪)が盛り上がっているところだが、ソウルではその祭りの雰囲気を感じることは難しい。光化門(クァンファムン)通りは観光客がまばらなうえ寒波まで襲ってうら寂しいほどだ。「観光一番地」の明洞(ミョンドン)通りには観光客の代わりに中国の「代購」(代行購入をする人々、ソーシャルバイヤー)だけが集まっている。平昌を訪れた外国人はきっとソウルに一度ぐらいは立ち寄るか、どこかに泊まっているはずだが、私たちは彼らのために何を準備していたか再点検してみなければならない。

韓国が日本にハマった理由はこれと反対だ。フェイスブックやインスタグラムなどSNSには「行ってみて日本が好きになった」という人々ばかりだ。「大阪で絶対ハズせないカフェ」「日本でのマストショッピングリスト」などの面白そうなアドバイスであふれている。日本に2回、3回とリピートする人々が増えている理由だ。プロ野球シーズン券のように、年中訪日計画を立てて2~3回の「年間日本行き航空券」を前もって購入する者も登場するようになった。

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GM本社、韓国GM工場すべてを「高コスト」分類

米ゼネラルモーターズ(GM)が閉鎖を決定した群山(クンサン)工場のほか、富平(プピョン)1・2工場、昌原(チャンウォン)など韓国GM傘下の自動車工場4カ所すべてを「高コスト事業場(red factory)」に分類していることが分かった。GMは「こうした高コスト事業場を維持するためには格別の支援が必要だ」という論理で韓国政府に圧力を加えると予想される。

GMが世界26カ所の事業場のコスト競争力を分析した資料(GMIO CPV)によると、GMは自動車組み立て工場を3つの群に分類して管理している。GMは1台あたりの年平均製造コストが1万ドル(約1070万ウォン)を超過する工場を高コスト事業場に分類するが、韓国の工場4カ所がすべてこれに該当した。

特にGM本社は韓国工場の平均製造コストで人件費が及ぼす影響を集中的に管理していた。この資料は2002年と比較した昨年の韓国の人件費増加率(270%)が消費者物価上昇率(140%)に比べて過度に高いと指摘した。また韓国GMが毎年成果給として支払う金額(最大1100万ドル、118億ウォン)があまりにも多いという問題も提起した。

問題はこうした評価がGMの韓国市場撤収を正当化する根拠として活用される可能性があるという点だ。実際、高コスト工場に分類されていた工場の一部は段階的撤収や工場閉鎖という運命を迎えている。オーストラリア・ロシア・インドネシアなどの工場が代表的な例だ。群山工場の閉鎖後にも生産性を高めることができなければ、GMが富平・昌原工場を構造調整するという分析が出てくる背景だ。

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中国人観光客が激減した韓国、昨年の観光収支赤字が過去最大を記録

2018年2月21日、韓国・聯合ニュースによると、韓国の観光収支が17年連続で赤字となっている。さらに昨年は赤字額が過去最大を記録したという。

韓国観光公社によると、韓国の17年の観光収支の赤字は137億4920万ドル(約1兆4800億円)となり、16年に比べ111.9%増加。01年以降17年連続の赤字を記録。年間ベースでは過去最大規模となった。17年の観光収入は133億2370万ドル(約1兆4300億円)で、16年に比べ22.5%減少。同期間の観光支出は270億7290万ドル(約2兆9000億円)で、14.3%増加した。

17年に韓国を訪れた外国人観光客は1333万5758人、16年比で22.7%減少した。17年に出国した韓国人は16年比で18.4%増の2649万6447人だった。出国した韓国人が入国した外国人の2倍近くに達したことになる。

韓国観光公社は訪韓外国人の減少について「中国人観光客の減少が最も大きな要因」と分析している。17年に入国した中国人観光客は416万9353人、16年比で48.3%減少した。また、朝鮮半島への高高度防衛ミサイル(THAAD)配備に対する報復として中国政府が訪韓団体観光商品の販売を全面禁止した3月から12月までを見ると、下落幅はさらに大きくなる。16年の699万9333人から17年は301万3320人となり、56.9%も減少した。

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平昌五輪のぼったくり騒動宿泊施設や飲食店が“がらがら状態”

2018年2月21日、韓国・ノーカットニュースによると、平昌五輪の閉幕が近づく中、五輪特需を期待していた開催都市(平昌・江陵)周辺の宿泊施設や飲食店からはため息が漏れている。

平昌五輪開催地周辺のある宿泊施設経営者によると、五輪期間中の予約率は普段より低い20%台にとどまり、料金を割引して集客している状況だという。同施設は昨年6月、五輪に向けて1カ月休業し、約3億ウォン(約3000万円)をかけて大々的なリフォーム工事をしていた。周辺の他の宿泊施設経営者らも「五輪を前にメディアが問題視した『ぼったくり料金』を設定しているのは一部に過ぎないが、報道により宿泊施設全体が被害を受けている」と苦しい状況を明らかにした。実際に、「ぼったくり料金」報道が波紋を呼んだ後、宿泊業界は「半額料金」を提示するなどの努力を続けていたが、結局はマイナスのイメージを払しょくできなかった。また、ソウル〜江陵間の高速鉄道が開通したことで五輪の競技を「日帰り観戦」する人も増え、さらなる客の減少につながったという。

また、五輪会場周辺の飲食店も同じ状況。五輪期間中に行われる交通規制の影響で、客は普段より減少したという。江陵にある飲食店の経営者は「シャトルバスの路線は競技場を中心に編成されているため、他の地域の飲食店は五輪特需を期待できない状況」とし、「交通規制のため常連客すら来なくなった」と不満を述べている。

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北より先に韓国に「鼻血作戦」を発動する米国

東亜日報の社説「米、今度は鉄鋼関税爆弾……いつまで遅れて対応するのか」(2月19日、日本語版)の骨子が以下です。
米商務省の案は、すべての国の鉄鋼製品に一律に少なくとも24%の関税を追加するか、韓国、中国を含む12カ国に対して少なくとも53%の関税を追加で課す案など、3つの案が含まれている。トランプ大統領はこれをもとに、4月11日までに決定を下す。

選択肢の1つとして示された特定国への制裁案で、対米鉄鋼輸出首位のカナダと隣接国のメキシコ、友邦である日本やドイツなどが除外される一方、韓国が含まれたことに注目する必要がある。韓国の鉄鋼メーカーが中国製鋼板を加工し、米国に安価で輸出したという米企業の認識が反映されているのかもしれない。韓米FTA(自由貿易協定)の改正交渉で有利な立場を占めたい米国の戦略かもしれない。しかし、外交安保分野の韓米対立が経済報復につながっているとの見方もある。トランプ大統領は1月11日、WSJ(ウォールストリート・ジャーナル)とのインタビューで「北朝鮮があなたと文在寅大統領との間を仲たがいさせようとしているのではないか」という質問に「我々はいわば貿易という手段を持っている。これはかなり強い交渉チップ(chip)だ」と、韓国への経済圧力を示唆している。

韓国人は被害者意識が強く、自分だけがいじめられていると思い込む傾向にあります。でも、このトランプ発言からすると、北朝鮮になびく韓国を米国が通商カードで脅すという見方を邪推と決めつけられません。 韓国経済新聞は「韓国へのお仕置き」という表現を使いました。

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北より先に韓国に「鼻血作戦」を発動する米国

東亜日報の社説「米、今度は鉄鋼関税爆弾……いつまで遅れて対応するのか」(2月19日、日本語版)の骨子が以下です。
米商務省の案は、すべての国の鉄鋼製品に一律に少なくとも24%の関税を追加するか、韓国、中国を含む12カ国に対して少なくとも53%の関税を追加で課す案など、3つの案が含まれている。トランプ大統領はこれをもとに、4月11日までに決定を下す。

選択肢の1つとして示された特定国への制裁案で、対米鉄鋼輸出首位のカナダと隣接国のメキシコ、友邦である日本やドイツなどが除外される一方、韓国が含まれたことに注目する必要がある。韓国の鉄鋼メーカーが中国製鋼板を加工し、米国に安価で輸出したという米企業の認識が反映されているのかもしれない。韓米FTA(自由貿易協定)の改正交渉で有利な立場を占めたい米国の戦略かもしれない。しかし、外交安保分野の韓米対立が経済報復につながっているとの見方もある。トランプ大統領は1月11日、WSJ(ウォールストリート・ジャーナル)とのインタビューで「北朝鮮があなたと文在寅大統領との間を仲たがいさせようとしているのではないか」という質問に「我々はいわば貿易という手段を持っている。これはかなり強い交渉チップ(chip)だ」と、韓国への経済圧力を示唆している。

韓国人は被害者意識が強く、自分だけがいじめられていると思い込む傾向にあります。でも、このトランプ発言からすると、北朝鮮になびく韓国を米国が通商カードで脅すという見方を邪推と決めつけられません。 韓国経済新聞は「韓国へのお仕置き」という表現を使いました。

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米関税爆弾確定前に「12カ国共同報復警告」に向けた協力が必要

米商務省の「鉄鋼関連の通商拡大法第232条勧告案」に対するドナルド・トランプ米大統領の最終決定(期限4月初め)が迫った中、韓国業界に最も不利な「勧告第2案(12カ国に少なくとも53%の関税を賦課)への反対同盟」を12カ国の国際協力で構築すべきという指摘の声があがっている。

21日、通商専門家のソン・ギホ弁護士(民主社会のための弁護士会通商委員長)は「米国商務省が提示した勧告第2案に列挙された韓国やブラジル、中国、インド、ロシア、ベトナムなど12カ国が、協力して対応しなければならない」と話した。今回トランプ発の鉄鋼貿易紛争を「米中2大国間の貿易戦争で韓国が板挟みになっている」と見るのは一面的であり、根本的には既存の国際通商秩序に対するトランプの正面からの挑戦として捉えるべきということだ。彼は「商務省が第2案でドイツと日本を除外したのは、国際社会の統一された対応圧迫を軽減するためとみられる」とし、「一連の保護貿易および米国優先主義措置に国際社会が深刻に憂慮している状況」だと指摘した。米商務省が対立戦線が「米国対全世界」に拡がらないよう、日本やドイツ、カナダ、台湾などは「関税爆弾12カ国」から意図的に排除する分割対応戦略を取っているということだ。

韓国側の対応戦略と関連し、カン・ソンチョン通商交渉本部次官補は「トランプ大統領の最終決定前まで、積極的な説得活動を通じて、韓国が鉄鋼生産能力を削減するなどグローバル鉄鋼過剰の解消に協力しており、韓国内の中国産輸入量も減っている点を米国に説明する」と話した。“最悪”の第2案が採択されないように努めるということだ。

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米国、防衛費分担の増額も圧迫…政府「今回は裏合意ない」

政府が新しい韓米防衛費分担金交渉を目前にして、かつての交渉の問題に対する検討結果を公開するなど、本格的な交渉準備に入った。3月から始まる韓米間の第10次防衛費分担金交渉は最近、ドナルド・トランプ政権の激しい分担金増額圧力が予想される中、文在寅(ムン・ジェイン)政府にとって大きな挑戦になる可能性が高い。

外交部は21日、2014年の第9次韓米防衛費分担特別協定(SMA)について内部タスクフォース(TF)が調査した結果、当時、政府が米国に現金支援を増やせるようにした例外規定を報告せず、「裏合意の疑惑を招く素地を残した」と明らかにした。外交部当局者は「協定が妥結された時点で例外的な現金支援の文案について合意したにもかかわらず、国会批准同意過程で報告しなかったことは明らかだ」とし、「第3者の視点から見ても、裏合意疑惑を招く素地を提供したと言える」と指摘した。カン・ギョンファ外交部長官も同日、国会外交統一委員会に出席し、このような調査結果を認めながら「第10次交渉では、そのような問題が繰り返されないよう、綿密に準備して交渉に臨む」と明らかにした。カン長官は、朴槿恵(パク・クネ)政府で第9次交渉首席代表を務めたファン・ジュングク英国大使らの問責問題については、「検討結果をめぐり、外交部でいかなる措置を取るかを検討している」とし、具体的な言及を避けた。

裏合意の問題の中心には、米軍の盗聴・傍受施設の「特殊情報施設」(SCIF)の建設支援金がある。韓米は第8次防衛費分担金協定の時から軍事建設費の場合、監査費(全体の建設費の12%)を除いた費用88%を全額現物支援するようにしている。しかし、第9次交渉の履行約定に、米国が「軍事上必要によって可用現金が不足しており、韓国と米国が合意する場合は、例外的に現金を支援することができる」と例外条項を設けた。

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【韓国発狂】平昌五輪のワースト賞に韓国人選手が輝いてしまうwww 世界中で報道され生き恥キタ━━━━━(°∀°)━━━━━!!!www

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1 :荒波φ ★:2018/02/21(水) 10:46:24.09 ID:CAP_USER*.net
<平昌五輪>「今大会で最も失望させる場面」…海外メディアが報じる韓国「団体追い抜き」
2018年02月21日10時40分

「チームメートをいじめる選手2人の国家代表資格を剥奪しろという請願が35万人」=英BBC

「エリートスポーツで弱者を苦しめる気分の悪い話」=カナダのグローブ・アンド・メール

2018平昌(ピョンチャン)冬季オリンピック(五輪)で韓国スピードスケート女子団体追い抜きのチームワーク問題が世界的にひんしゅくを買っている。カナダのグローブ・アンド・メールは20日、「今回のオリンピックで最も失望させる場面」と題し、「エリートスポーツで弱者を苦しめる気分の悪い話がテレビで中継された」と報じた。

続いて「すべての五輪には良い話があるものだが、失望させる話もある」と伝えた。

英BBCは「チームメートをいじめた韓国スピードスケート選手2人の国家代表資格を剥奪してほしいという韓国国民の請願が35万人を超えた」と報道した。

米紙USAトゥデイも「『いじめ説』が韓国女子団体追い抜きで浮上した」と報じた。また「文在寅(ムン・ジェイン)大統領に2人の選手を処罰してほしいという請願が40万人を超えた」とし、請願の詳しい内容も伝えた。

19日に行われたスピードスケート女子団体追い抜きの準々決勝にはキム・ボルム(25、江原道庁)、パク・ジウ(19、韓国体育大)、ノ・ソンヨン(28、コルピングチーム)が出場した。競技ではノ・ソンヨンが終盤に2人の選手から大きく遅れ、準決勝進出はならなかった。

団体追い抜き競技は最後にゴールした選手の記録がチーム記録となる。先頭でレースを引っ張りながらも遅れる選手が出ないように励まし合って進める一種の「チーム競技」だ。ノ・ソンヨンが競技終盤に大きく遅れてゴールインしたことで「チームワーク」を欠いているという評価が相次いだ。

競技後のインタビューでも先頭を走っていたキム・ボラムが「最後に(ノ・ソンヨン選手が)私たちと差が開き、残念な記録が出たようだ」と述べ、非難が殺到した。


http://japanese.joins.com/article/864/238864.html?servcode=600&sectcode=670




「韓国スピードスケート女子団体追い抜きのチームワーク問題が世界的にひんしゅくを買っている」
「カナダのグローブ・アンド・メール:『今回のオリンピックで最も失望させる場面』」
「エリートスポーツで弱者を苦しめる気分の悪い話がテレビで中継された」
「英BBC:『チームメートをいじめた韓国スピードスケート選手2人の国家代表資格を剥奪してほしいという韓国国民の請願が35万人を超えた』」
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